日本では、労働者が混在する様々な状況に応じて、多様な働き方を選択可能な社会を目指し、大企業を中心に積極的にテレワークを取り入れています。
社員の働き方を見直す企業が増えていますが、テレワークを導入してもあまりメリットが無かったり生産性向上に繋がらない職業もあります。
会社側も従業員ですが社員が働きやすいように、色々と試行錯誤を繰り返しているのは、従業員にITの知識やスキルが求められていないと労働力が低下してしまう恐れがあるのです。
テレワーカーに、向いている人は長期的に続きやすいでしょう。
向いていない人は、止めて今まで通り会社に出社して、仕事をするという働き方を選択したいと思うかもしれません。
今回は、テレワークを続けるのと止める場合の問題点を比較や、どっちが生産性向上につながるのかなどについて紹介していきます。
目次
テレワークを続ける場合の問題点とは？
テレワークが国から推進されていても、エンゲージメント会社側は喜んで働き方の変化を受け入れているわけではありません。
自粛要請を発令しているから、非常時の一時的な手段と捉えているだけの会社もあります。
会社に出社して仕事をするのが、今まで当たり前だったので、今後もテレワークという働き方は取り入れない、あるいは廃止するというところもあるのです。
テレワークを続けていく会社や従業員は、以下のような問題点を抱えがちです。
仕事とプライベートにメリハリがつけにくいのでオン・オフの切り替えが困難
在宅勤務をしている人は、私生活を送る場所とテレワークをするところが同じ空間になるため、ダラケて仕事と休憩を繰り返したり、パソコンに集中できない人がいます。
仕事と私生活に、ハリメリをつけにくいので気持ちの切り替えがうまくできず、仕事の効率が低下してしまう恐れがあります。
OA機器やプリンターが使えない
職場でテレワークですがする分には、問題無い会社以外で仕事をする時はOA機器やプリンターが使えないという問題点があります。
大変な方や、取引先の企業に書類を送付する時もあるので、プリンターが近くに無いと仕事に支障がでてしまいます。
従業員によってテレワーク環境が違う
職場以外で、テレワークをしている従業員は、自宅で外出先の店舗など環境が違う色々な場所で仕事をしています。
業務に関係のない雑音が耳に入って、集中力が途切れて仕事が捗らなくなる社員もいます。
家のインターネット環境次第では情報切断の危険がある
在宅勤務で、パソコン作業をするためにインターネットに繋ぐ必要があります。
家の周囲に飛んでいる、怪しいWi-Fi電波に接続したり、セキュリティが万全ではないネット回線を使用してしまうと、第三者にデータが盗まれて悪用される危険があります。
先外出のお店で飛んでいるフリーWi-Fiの電波リスク
コンビニ、飲食店などのフリーWi-Fiの電波は、無料で使える利点がありますが通信が暗号化されていないことが多いです。
第三者にパソコンのデータを、傍受されてしまうリスクが推測されます。
家族の理解が必要
社会人の働き方に関して、古い価値観や考えを持っている家族が居たら、テレワークは受け入れにくいかもしれません。
旦那が家で仕事をしていると、奥さんは気が休まなかったり逆のケースもあるでしょう。
自分も含めて、家族の生活音や会話が耳に入ることもあるので、ワークライフバランスを崩さないや、仲が悪くなったり、居心地が悪くならないようにするために家族の理解を得る必要があります。
テレワークを止める場合の問題点とは？
テレワークを続けるには、色々な問題点を抱えがちなことをお伝えしましたが、止める場合にも様々な課題があります。
まず、テレワークを導入した会社は、従業員が上司や社内の人に「報告・連絡・相談」などを行う際に、IT機器やITツールを使用する頻度が高くなります。
ユーザー、タブレット、携帯電話、などを使って動画・画像やチャット、メールなど送るようになるので、徐々にペーパーレス化を進めていく企業は多いです。
急に、テレワークを止める場合、仕事に必要な書類のデジタル化があまり進んでいないと、昔のように紙の書類のチェックや処理をするために人手が必要になります。
その結果、従業員の仕事量がさらに増えてしまうという問題点があります。
また、元の働き方に戻すのであれば、会社のルールを決め直したり、取引先や顧客に伝えないといけません。
今まで、社員の多くがタブレットでパソコンを所有して大変な人と連絡を取っていたのが、テレワークを止めたことにより、会社でパソコンやIT機器を社員が共有して使わないといけなくなるかもしれません。
そうなると、両者で取引先や顧客対応できていたのですが、連絡が取れなくなりの応答が悪くなってしまいます。
テレワークを止めたり続けたりの繰り返しは柔軟な仕組みが必要
従業員は、テレワークを止めたり続けたりの繰り返しになると生活リズムが乱れて、生産性が低下してしまう恐れがあります。
頭を送金のに時間を要したり、ストレスが溜まって仕事が嫌になるかもしれません。
自粛要請の発令があった時だけ、テレワークを導入し、解除されたら方針を停止しているとっている会社は注意が必要です。
会社側は、社員のテレワークを止めさせたり続けさせたりの繰り返しになる時は、柔軟な仕組みで取り組むことが大切です。
例えば、従業員に対して急に働き方を変えさせるのではなく、最短でも何週間かは日数に余裕をつくってあげた方が良いでしょう。
社員に、テレワークの働き方になるんだなと、心の準備をさせてあげると、スムーズに仕事に取り組むことができやすいのではないでしょうか。
テレワークに向いていない職業はある？
テレワークの働き方に、問題点があっても導入自体が厳しく、そもそも適してない職業があります。
生産業、製造業
専用のマシンが必要となるケースが多いので、パソコンのみの仕事では対応が難しいです。
大量生産を可能にするため、より大きな機械を稼働させる必要があります。
大きな機械を、社員の自宅に設置するのは無理がありますが、機械トラブルが起きた時の対応も大変になります。
接客業、販売業
お客さんと対面して、コミュニケーションを取ったり、商品販売をする仕事がメインになるので、テレワークに対応するのは難しいです。
医療業
オンライン診断や、電子カルテの使用など一部、テレワークを取り入れた業務もあります。
基本は、患者の診察、診療をする場合は対面が必要なので完全なテレワークにはしていません。
テレワークを続ける場合と止める場合ではどっちが生産性向上に繋がる？
テレワークを続ける場合も、止める場合でもどちらかというと問題点を抱えがちになるでしょう。
それでも普及し始めた次第、課題があっても不思議ではありません。
テレワークにあまり適さない職業があるように、導入したけど途中で廃止して前の働き方をした方が従業員が働きやすい会社もあるでしょう。
逆に、社員のワークライフバランスがスムーズに、色々なメリットがあるから最新の働き方を続ける方向の会社もあります。
テレワークを続ける会社と、止まるところはどっちが生産性向上に繋がるのでしょうか。
仕事の業務内容や、従業員のIT知識・スキルの習熟状況、会社の方向性など、色々な要素が関係しますし、企業ごとにそれは違います。
どちらが生産性向上につながるのかは、会社によりけりなので一概に断定はできないのです。
テレワークの問題点のまとめ
会社がテレワークを続ける場合と、止める場合のどちらにも何か問題点はありがちです。
実際、大企業から中小企業までテレワークが広まっていくことで、当たり前の働き方として認知されていく可能性は高いでしょう。
実際の会社が、テレワークを導入するようになれば、やはりメリットの方が大きいからという目論見があるはずです。
