2016年に一度、「テレワーク」という仕事の形態が流行りました。

企業に属していながら、勤め先に行くこと無く時間と場所にとらわれない仕事をするノマドワーカーも増えました。

しかし、日本は昔から勤務先の会社に出社して仕事をする風習があるので、テレワークはなかなか普及しませんでした。

最近は、世界中を震撼させている新たな病原菌により再びテレワークが注目されています。

ソーシャルディスタンスを保ちながら、仕事をすることが大切な世の中になってきているからですね。

ですが、様々な職業・職種があるので、その全てにテレワークという形態が最適なのかというとそうではありません。

仕事によっては、どうしても人と対面する必要があったり、会社に出社しないと回らないものもあります。

今回は、テレワークの定義とはや意味・由来についてと、助成金のことなどについてご紹介していきます。

テレワークとは、時間・場所にとらわれずに働くことができるという仕事の形態です。

日本テレワーク協会では、テレワークは「tele＝離れた所」・「work＝労働」をあわせた造語となっていて、勤務先の会社に出社せずとも自宅や外出先の色々な場所で仕事ができるものです。

最近では、新たな病原菌の発生により人と人との距離をとって仕事をしなければいけなくなった環境になり、テレワークを導入する会社も増えてきています。

テレワークの定義として、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を利用して勤務地・勤務時間にとらわれずに柔軟な働き方ができるので企業に出社しなくて良いかわりに交通費の支給がストップするところもあります。

交通費は、通勤手当ですから自分の給料がアップするものではありません。

会社に出社する際に、公共交通機関を利用するのでその費用を会社が支払ってくれているだけですから、テレワークを行う者にマイナスな影響を及ぼすことはないでしょう。

ですが、テレワークで業務を行うようになると一人作業をする時間が増えるので自己管理能力が求められます。

時間や場所にとらわれずに、自由に仕事ができることは人によってはプラスに働く場合もありますし、逆にマイナスな影響を及ぼしてしまう人もいるわけなんですね。

テレワークとは、英語表記で表すと「telework」となり、「tele」は、古代ギリシア語で「遠い」を意味します。

「work」は「労働」ですから、テレワークは時間や場所にとらわれずに自由に仕事ができるといったものです。

一番最初に、テレワークが使われたのは、1970年代にアメリカ・ロサンゼルスで起きたエネルギー危機と自動車通勤によって、大気汚染と交通混雑緩和を目指す目的があったことが由来と言われています。

日本で初めて、テレワークが実施されたのは1984年の時でNECの企業が育児や介護を目的としたことがきっかけで普及したと言われています。

似たような働き方として、「モバイルワーク・サテライトオフィス勤務・リモートワーク・在宅勤務」などもあります。

テレワークの最大の恩恵は、勤め先の会社に出社しなくて良いので通勤時間の削減になりますし、残業時間の短縮もあります。

ですので、企業によっては普通に従業員を出社させて働いてもらうよりもテレワークをさせた方が生産性が上がることが見込めるので実施する意味があるわけなんですね。

国からテレワークを実施するにあたり、助成金もでていることから企業によってはそこまで経費を圧迫せずに済む可能性もあります。

ですが、全ての会社がテレワークを開始してしまうと、経済が回らなくなってしまう恐れもあるので、働き方として難しい問題とも言えるでしょう。

また、パソコンやモバイル製品を使用して仕事をしなければいけないのでデジタル機器を使いこなせる人でなければ、テレワークをしても生産性が上がることはありません。

テレワークの意味としては、「リモートワーク」とほとんど変わりはありません。

ただ、言葉としてはリモートワークよりもテレワークの方が使われている歴史が長いので世の中の人々に浸透しているわけなんですね。

30年以上も前から、テレワークという言葉は使われていますし定義を知っている人も多いです。

自宅や外出先の場所で、インターネットを利用してWEB会議やチャット・電話などが出来るので、ある程度ITリテラシーがある人でないと向いているとは言えないでしょう。

テレワーク作業は、今や最先端の働き方と言えますが、まだまだ企業の普及率はそこまで高くはありません。

従業員の仕事ぶりを、直接確認することができないのでサボる人もいます。

世の中の多くの会社が、従業員の給料は歩合制ではなく固定給という方針をとっていますから、社員がテレワーク中にサボったりしてもその時間も給料の一部となっている現状があるのです。

ですので、必ずしもテレワークを実施することで従業員の生産性がアップしたり作業効率が良くなったりするわけではないのですね。

反面、テレワークを実施することで、一人一人の成果物が把握しやすくなったり、どのくらいの仕事ぶりをしているのか見極めることが出来るので個人の能力をはかることができるということもあります。

テレワークには、デメリットもありますがメリットもあるので上手く使いこなせる企業にとっては革新的な働き方と言えるでしょう。

テレワークを導入する企業には、各自治体によって「助成金制度」が設けられているところがあります。

厚生労働省では、時間外労働等改善助成金(テレワークコース)と言われています。

テレワークを実施するには、パソコンやIT機器を揃える必要があります。

また、ソフトウェア・クラウドサービス・セキュリティーシステム・保守サービスなどの導入費用も必要になってくるのでけっこうお金がかかってきます。

それらの経費を助成するために、助成金が使われています。

世の中のほとんどが、中小企業ですからなかなか従業員の為にテレワークに必要なIT機器やパソコンなどを揃えられる資金力があるところは少ないでしょう。

ですが、日本ではソーシャルディスタンスを保ちながら仕事をすることが重要だと位置づけられていますから、できるだけテレワークを使った仕事に対応することが望ましいとされています。

そこで、国は助成金を企業に出してテレワークをもっと普及させる仕組みを作っていますから、特に資金繰りに悩んでいる中小企業にとっては助かるのではないでしょうか。

まだまだ、普及率は高くはありませんが会社に出社しながら仕事をしていることで、従業員が新たな病原菌を患ってしまったりする危険性を減らしたり、残業手当を目的としてダラダラと働いている社員などを防止する効果もあるでしょう。

テレワークとは、日本手テレワーク協会では「tele＝離れた所」・「work＝労働」をあわせた言葉の意味があります。

時間や場所にとらわれずに、自由に働くことができますが企業はPCやIT機器を揃えたりする必要性があるので、テレワークを導入する際には時間もお金もかかってきます。

国から企業に助成金も出ているので、会社によっては大変有り難い仕組みですが、必ずしも従業員の生産性や給料がアップするといった働き方ではありません。

また、全ての企業がテレワークを導入すると、日本経済が立ち行かなくなる恐れがあるので、全ての会社に最適な働き方とは言えないでしょう。