年々、スマホを利用したキャッシュレス化が普及してきていますが、まだまだ財布を所持している人は多いのではないでしょうか。
スマホはもちろん、財布の中には、「現金・カード類・大切な物・領収書」など自分に必要なものを入れている人がほとんどです。
財布やスマホを無くしてしまった経験がある人も多いのではないでしょうか。
探してすぐに見つかることもあれば、いつまで経っても見つからずに結局手元に戻ってこないこともあります。
個人情報が特定できるものを入れていたり、現金・キャッシュカード・クレジットカードなどを入れていると拾った相手によっては悪用されたりもするので注意が必要です。
今回は、財布を落とした時の対処法やどのくらいの確率で手元に戻ってくるのかと、取得物公表システムについてご紹介していきます。

財布を落としてしまったことに気づいたけれど、行動範囲が広すぎてどこに落ちているのかわからない人も多いです。
自分が行動した場所を、思い出しながら探せば見つかることもありますが、落としたと気づいたら時はとても焦りますよね。
悪い人に拾われたら、最悪、ずっと見つからない恐れもあります。
財布を落とした場合、自分の手元に財布が戻ってくる可能性を少しでも上げるために、次のような行動をして見つかる可能性を高めることが重要です。

財布を落としたら、自分で落としたであろう場所に探しに行くことも大切ですが、
「警察に遺失届を作成しに行く」という行動も大切です。

警察に遺失届を出しておけば、財布が警察署や交番に届けられた時に警察から持ち主に連絡を貰えるようになります。
遺失届を出した際に発行される「受理番号」はきちんと把握しておきましょう。
受理番号は、警察から拾得物があった場合の連絡に必要なだけではなく、スマホを落とした際の
また、都道府県によっては、直接警察に行かなくても電話・インターネットで間接的に手続きが出来る場合もありますから、仕事中や用事があって警察に行けない方は知っておくと良いですね。
第三者から丁寧に、警察へ届けられた財布を持ち主に返すには、入念な本人確認を求められますので、警察へ行くときは自分の身分や住所など個人情報を証明できるものを持って行くことが必須です。

財布を落としたら念のために取得物公表システムを利用しよう

財布やスマホを落とした際に、警察へ遺失届を提出したりクレジットカード・キャッシュカードを止める手続きを行うと同時に
「取得物公表システム」を有効活用しましょう。
取得物公表システムとは、警察に届けられた落とし物をオンライン上に公表するシステムで、各都道府県警は、警察本部ごとに個別の情報管理システムを構築しています。
全国の県警での連携はとられていないので、落とし物を習得された都道府県のシステムに公表されることになります。
ただし、落とし主はきちんと警察へ遺失届を提出していることが大前提ですので、最低限必要な手続きはしておかなければいけません。
行動範囲が広い方は、警察からの落とし物検索が出来ることで、財布を発見できる確率があがるのではないでしょうか。
財布を落としても色々な対処法があるので、自分で探し回って時間だけが経って見つからずに後悔することになる前に、最低限の被害で済むようにしておくことが大切です。

財布の中には、現金だけではなくクレジットカードを入れている人も多いですよね。
契約しているクレジットカードを盗まれると、悪用されて後からカード名義宛に請求が来てしまうことになります。
そのような事態を防ぐ為にも、財布を落としたらすぐに契約しているクレジットカード会社に連絡して大至急「クレジットカードの紛失連絡」ということをしてください。
その際は、再発行が可能なのかや新しいクレジットカードに出来るのか、ポイントの引き継ぎは出来るのかなども確認しておくことをおすすめします。

よく利用されるクレジットカードキャッシュカードの連絡先一覧

主なクレジットカードのカード紛失デスクの番号を紹介します。

キャッシュカードも、クレジットカード同様に落としてしまったらすぐに契約しているカード会社・銀行などに連絡して「キャッシュカード紛失連絡」連絡をしましょう。
キャッシュカードは、不正利用されると預金者保護法が適用されて自分の口座からお金を引き出されても被害額を補償してもらえることがあります。
一般的に、キャッシュカードを無くして再発行しても口座番号は変更されないため、紛失した際は新しい口座番号に変更することも検討しましょう。
クレジットカード・キャッシュカードには、暗証番号があるので不正利用されにくいと考えるかもしれませんが、
財布の中に入っている免許証などの個人情報から暗証番号を推測するなどセキュリティーを突破して、お金を引き出される恐れもあるので危険です。

よく利用されるクレジットカードキャッシュカードの連絡先一覧

主なキャッシュカードのカード紛失デスクの番号を紹介します。

財布には身分証を入れている方がほとんどでしょう。
運転免許証や保険証、マイナンバーカードなどなど再発行手続きをする必要があります。
運転免許証などの身分証がない場合、役所などで書類が発行できず困ることがあります。
以下では身分証の再発行に必要なものを記載しています。

免許証

免許証の再発行は免許更新センターで即時に行うことが可能です。
また、顔写真付きの証明書が必要なく、預金通帳や郵便物で本人確認を取ることができるため、
免許を持っている方は初めに再発行を行うことをお勧めします。

健康保険証

健康保健証は、発行される組合で再発行の方法が異なります。
国保の場合は、免許証同様に通帳やキャッシュカードでの本人確認が可能ですが、
社保の場合は住民票や顔写真付きの本人確認書類が必要になる場合があります。

マイナンバーカード

マイナンバーカードの再発行は紛失の場合は警察への届け出で交付される「遺失届の受理番号」が必要になります。
個人情報を取り扱う重要なカードなだけに、再発行の手続きは難しく、紛失の際は免許書などを再発行した後に行うとスムーズです。

財布やスマホを紛失した場合、「火災保険」や「ケータイ補償」などさまざまな補償を受けられる可能性があります。
ここでは一般的に活用できる補償をまとめています。

火災保険

火災保険には「建物のみ」「家財のみ」「建物と家財」の3パターンの保険があります。
火災保険に含まれる自宅外家財特約では、自宅外家財に発生した損害を補償されます。
賃貸マンションなどにお住まいの方でも入居時に火災保険に入っている場合が多いので、確認してみましょう。

スマホの補償サービス

スマホを買う際に「Apple care」「ケータイ補償」などに加入されている方は多いかと思います。
「Apple care」では盗難や紛失に対する保証を1年間に2回まで受けることができ、12,900円（税込）で新しい機種が自宅に届きます。
スマホの保証サービスに加入しているかは、お近くのスマホショップへ問い合わせるほか、電話・オンラインでの確認が可能です。

日本の場合、財布を落としたら海外で落とすよりも断然見つかる可能性は高いです。
日本ほど治安が良い国はそこまで多くないですし、人々の生活水準が高いので他人の物を盗んだり悪用したりする人は外国に比べて少ないです。
日本の場合、落とした財布が見つかる確率は「60%」はあると言われており、半分以上の人は手元に財布が戻ってくる計算になります。

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